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SBI証券はやばい?口座開設はやめたほうがいい?デメリットを解説


一部では「SBI証券はやばい・やめたほうがいい」という意見も見られますが、実際にはSBI証券は多くのサービスが充実しており、初心者にもおすすめの証券会社です。

 

クレジットカード積立、ポイント投資、外国株投資など、さまざまな投資サービスを提供しています。

 

一方で、アプリやツールの使い勝手に関しては一部で不便さの口コミがあります。

 

また、デモ口座が用意されていないため、初めてのユーザーには使い方を試せないというデメリットもあります。

 

この記事では、SBI証券のメリットとデメリットを詳しく解説し、実際に利用しているユーザーの評判や口コミを紹介します。

 

これを参考にして、SBI証券での口座開設を検討してみてください。

 

 

SBI証券はやめたほうがいい言う人が一定数いる理由、デメリットについて

SBI証券はやめたほうがいい言う人が一定数いる理由はいくつか考えられます。

取引アプリが複数あって使いにくい


SBI証券は、商品ごとに異なる取引アプリを使用するため、一つのアプリで全てを管理したい人には少し不便です。

 

例えば、国内株式や先物・オプションの取引には「HYPER SBI 2」を、米国株式には「SBI証券 米国株 アプリ」、投信積立には「かんたん積立 アプリ」など、各取引に応じたアプリを使い分ける必要があります。

 

管理がやや煩雑になることがあります。

 

一方、楽天証券の「iSPEED」は国内株と米国株を一つのアプリで管理できるため、初心者でも扱いやすく、管理も簡単です。

 

複数のアプリを使い分ける手間がなく、取引がスムーズに行えます。

 

それでも、SBI証券の各アプリは高機能で、さまざまな便利な機能が充実しています。

 

例えば、「SBI証券 株 アプリ」では銘柄分析に役立つ情報や絞り込み機能が充実しており、初心者でも簡単に銘柄を選ぶことができます。

 

管理が多少煩雑であっても、これが原因で口座開設をやめるほどのデメリットとは言えません。

SBI証券は使いにくいという口コミ

過去に行政処分を受けた

SBI証券は、2024年1月12日に金融商品取引法違反の疑いで行政処分を受けました。

 

具体的には、新規株式公開(IPO)に関する株価操作が問題視され、業務停止命令と業務改善命令が下されました。

 

行政処分というと深刻な問題のように思えますが、金融業界では時折見られる事態です。

 

この処分により、SBI証券が特別に重大な問題を抱えているとは考えづらいです。

 

金融業界では常に法令順守が厳しく監視されています。

 

今回の処分を受けて、SBI証券は迅速に改善策を講じ、再発防止に努めています。

 

顧客の信頼を回復するために全力を尽くしており、引き続き安全かつ信頼性の高いサービスを提供することを目指しています。

対面での相談は有料

SBI証券には無料の対面サポートがない点がデメリットとして挙げられます。

 

基本的にインターネットを通じた証券取引を提供するネット証券であるため、サポートもオンラインが中心です。

 

対面サポートを希望する場合、SBIマネープラザの店舗で担当者からアドバイスを受けられる対面コースがありますが、インターネットコースに比べて取引手数料が割高に設定されています。

 

このような特徴はネット証券全般に共通するものであり、充実した対面サポートを求める場合は、対面型の証券会社(大和証券、SMBC証券、野村證券など)を選ぶ方が良いでしょう。

 

ネット証券は手数料が安く、利便性が高い反面、対面での細やかなサポートを受けることが難しいため、自分の投資スタイルやサポートのニーズに応じて選択することが重要です。

万が一SBI証券が倒産しても資産は確実に返還される

SBI証券は、お客様から預かった有価証券や資金を「顧客資産」として証券会社の資産と分けて保管することが法令で義務づけられています。

 

この「顧客資産の分別管理」により、証券会社が万一破綻した場合でも、顧客の資産は確実に保護されます。

 

SBI証券も同様に法令に従い、お客様の資産を安全かつ確実に保管・管理しています。

 

これにより、大切な資産は常に保護され、安心して取引を行うことができます。

 

どの証券会社を利用する場合でも、顧客資産の分別管理体制が整っているため、資産の安全性について心配する必要はありません。

 

SBI証券のメリット、おすすめポイント

日本株の売買手数料が完全無料

SBI証券の最大の魅力のひとつは、日本株の売買手数料が完全無料であることです。

 

これは、日本株の現物取引、信用取引、単元未満株、さらに夜間取引を含むPTS取引まで、全ての日本株取引に適用されます。

 

特定口座年間取引報告書などの各種報告書を郵送から電子交付に切り替えるだけで、売買コストを一切かけずに日本株に投資できるのが大きなメリットです。

 

この「売買手数料0円」のメリットは、特に売買頻度の高い投資家にとって重要です。

 

売買手数料は長期的には投資パフォーマンスに影響を与えるため、これを削減できることは大きな魅力となります。

 

楽天証券も同様に日本株の売買手数料0円を提供しており、この点においては、SBI証券と楽天証券は最強の証券会社と言えるでしょう。

 

つまり、SBI証券の手数料無料化は、投資コストを削減したい投資家にとって非常に魅力的であり、日本株の投資をより手軽に行うことができるのです。

IPOの取扱数が圧倒的に多い

IPO投資は「ローリスク・ハイリターン」の投資として非常に人気があります。

 

当選すれば大きな利益を得られる可能性が高く、損失リスクも比較的少ないため、多くの投資家が注目しています。

 

SBI証券はこのIPO投資にも力を入れており、非常に高い取り扱い数を誇ります。

 

主な証券会社のIPO取扱数を見ると、SBI証券は毎年トップの地位を維持しています。

 

例えば2023年には、新規上場した全96社のうち、SBI証券は91社を取り扱いました。

 

つまり、SBI証券の口座を持っていれば、ほとんどすべてのIPOに申し込むことができるのです。

 

さらに、SBI証券は「IPOチャレンジポイント」という独自のシステムを採用しています。

 

このポイントはIPOの抽選に外れるたびに貯まり、貯めたポイントを使うことで当選確率を上げることができます。

 

つまり、IPOに外れれば外れるほど、次回以降の当選確率が上がる仕組みです。

 

このシステムを活用して、毎回IPOに申し込みポイントをコツコツ貯めることが重要です。

 

そして、「このIPOは絶対に当選したい!」というときに、すべてのポイントを使って当選確率を最大限に引き上げるのがおすすめです。

 

SBI証券のこの仕組みは、IPO投資を行う投資家にとって大きなメリットとなり、投資の成功率を高めることができます。

1株から買える

株の売買は、基本的に「単元」という単位で行われ、ほとんどの銘柄は1単元=100株です。

 

しかし、SBI証券では、1株から株を購入できる「S株」というサービスを提供しています。

 

少額の資金でも株式投資を始めることが可能です。

 

さらに、特定口座年間取引報告書などの各種報告書を電子交付に切り替える条件を満たせば、売買手数料も無料となります。

 

このような1単元に満たない株は「単元未満株」と呼ばれ、SBI証券では「S株」という名称でサービスを提供しています。

 

投資初心者でも少額から気軽に株式投資を始めることができます。

まとめ

SBI証券に関して、「やばい」「口座開設はやめたほうがいい」という意見もありますが、SBI証券は非常におすすめの証券会社です。

 

SBI証券は日本株の売買手数料が完全無料であり、特に短期トレーダーにとって非常にコスト効率が高いというメリットがあります。

 

さらに、IPOの取扱数が非常に多く、IPOチャレンジポイントという独自のシステムを利用することで、抽選に外れるたびにポイントが貯まり、次回の当選確率を上げることができます。

 

このシステムは、IPO投資を行う投資家にとって非常に魅力的です。

 

また、SBI証券は単元未満株の取引も可能で、少額から株式投資を始めたい初心者にとって非常に便利です。

 

S株と呼ばれるこのサービスは、1株から購入できるため、高価な株式でも少額で投資することができます。

 

対面サポートがない点や、商品ごとにアプリが分かれているため管理に手間がかかるというデメリットはありますが、これらはネット証券全般に共通する課題であり、オンラインでのサポート体制は充実しています。

 

各アプリは高性能で、初心者でも使いやすく設計されているため、デメリットを大きく上回るメリットが享受できます。

 

総じて、SBI証券は手数料の安さやIPO投資のチャンス、少額投資のしやすさといった点で非常に優れており、投資初心者から上級者まで幅広い層におすすめできる証券会社です。

 

口座開設を検討している方は、是非一度SBI証券のサービスを利用してみてください。

 

この記事を書いている人

投資歴17年の40代の投資家。

過去の投資利益:約1080万(確定利益)

保有資格「2級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)」

 

お金の専門家であるファイナンシャルプランナーが、お金の悩みについて記事を執筆しております。

本記事で紹介している商品、銘柄、企業名などの情報は、あくまで参考として提供しているものであり、特定の株式や商品の売買を推奨するものではありません。最終的な投資判断は、ご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。